レンタルサーバー

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
--/--/--(--)
スポンサー広告

<ファッションショー>おしゃれで笑顔…闘病の子らモデルに

 難病などで長期にわたって闘病生活を送る子どもたちに、おしゃれをすることで明るい気持ちになってもらおうと、病気の子どもたち自身がモデルとして出演するファッションショーが10月、福岡市で開かれる。主催するNPO法人は、病気の有無にかかわらず一緒にステージに上がって交流したり、応援したりしてくれる子どもや若者の参加も募っている。

 ◇10月7日、福岡市で…NPO主催

 ショーを主催するのは、相談事業や自立支援に携わる福岡市博多区のNPO法人「ライフサポート・アムリール」。理事長で心理カウンセラーの宗田昌子さん(35)は、完治の難しい神経性の難病と闘う子どもを持つ友人がおり、定期的に通院しながら病気と付き合い続けなければならない状況を気に掛けていた。また仕事でも、糖尿病や小児がんで長い治療が続く子の親から相談を受け、昨年からは病気の子どもたちとの交流会も開いてきた。

 そうした中、過去に東京や大阪で開催されたがん患者のファッションショーを知った。「好きな服を着るだけで、子どもたちが生き生きと自分を表現できる」と今回の企画準備を始めた。

 「スマイルキッズファッションショー」と題したショーには、比較的体調が安定した子どもたちを中心に、福岡県内外の病院で通院治療している20人前後が出演を予定している。県内に住む小学5年の女の子(11)は、膠原(こうげん)病の一種の疾患で筋力が弱く、体調悪化につながる紫外線を避けて生活している。母親からショーの企画を聞き、「自分と同じように頑張っている子と知り合い、周りの人に感謝も伝えたい」と張り切り、日ごろ愛用の日傘を手にステージに立つつもりだ。

 衣装は企業の協力で用意する。自前のお気に入りの服でも参加可能。「子ども同士の理解にもつながれば」と、関心がある18歳以下の若者たちにも広く出演を呼びかけている。

 ショーは10月7日正午、福岡市中央区の九州エネルギー館で開演。参加の申し込みは同3日まで。宗田さんは「病と闘う子どもたちがいることをもっと認め、応援できる社会にしたい」と話している。問い合わせはアムリールへファクス(092・523・9074)か、メール(egao@kizunanet.com)で。【青木絵美】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120929-00000037-mai-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



スポンサーサイト

解除1年、帰還進まず=除染にインフラ、課題多く—旧避難準備区域・福島

 東京電力福島第1原発事故で、政府が同原発の半径20〜30キロ圏内に設定した緊急時避難準備区域が解除されて30日で1年。対象となっていた福島県内5市町村では、放射性物質や生活環境への不安から住民の帰還が進んでいない。こうした中、役場の再開や新たな企業進出など、復興に向けた動きも始まっている。
 緊急時避難準備区域は昨年4月、原発事故の状況が悪化した場合に、住民に速やかに退避を求める地域として設定された。原則立ち入り禁止の警戒区域の外側で、南相馬市と田村市、楢葉町、川内村の一部と広野町の全域が対象。放射線量の低減などで、昨年9月30日に解除された。
 しかし、住民の帰還は進んでいない。事故の前、区域内の人口は約5万9000人だったが、半数は避難したままだ。
 背景には、放射性物質への不安がある。広野町や川内村などでは住宅の除染が進むが、田村市や南相馬市は汚染土の仮置き場設置が難航し、本格的な除染はこれからだ。
 インフラの整備も進まない。原発近くに生活圏があった住民は、帰還しても商店や医療施設が再開していないため生活に不安が残る。同区域内の小中学校22校のうち、田村市と楢葉町を除く16校が元の場所で再開したが、生徒数は震災前の水準を大きく割り込んでいる。
 こうした中、広野町と川内村は役場機能を避難先から元の場所に戻し、住民が帰還できる環境づくりを進めている。両町村は、国の企業立地補助金などを活用。これまでに住宅メーカーの工場など計6社が進出を決め、約100人の雇用が見込めるという。帰還には除染やインフラだけでなく、雇用の確保が重要なだけに、関係者の期待は大きい。 

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120929-00000069-jij-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



<生活保護>「アメとムチ」 厚労省案、安全網後退の懸念も

 厚生労働省が28日公表した生活保護制度の見直し素案は、就労意欲を促すための加算金創設など「アメ」の部分と、審査の厳格化という「ムチ」の両面で従来より踏み込んだ。ただ、就労促進の実を上げるにはきめ細かい支援が不可欠だ。この前提が崩れれば厳格化だけが強調され、「最後のセーフティーネット」としての機能が後退しかねない。



 働く意欲がある人への加算、賃金を得れば保護費が減額される仕組みの緩和−−。受給者に働くことを強く促す素案に対し、実務を担う自治体側の委員は28日の社会保障審議会の部会で方向性に賛意を示した。ただ、実効性には疑問も残る。

 例えば今回の目玉、加算金創設も、何をもって「働く意欲がある」と評価するかは示していない。厚労省は採用面接を受けた回数などを想定しているが、あるケースワーカーは「外形的なアリバイはいくらでも作れる」と打ち明ける。

 厚労省が就労支援に力を入れるのは、保護費を減らせると踏むからだ。同省は、保護を受けずに正社員となり納税する側に回れば、1人当たり生涯で9000万〜1億6000万円が浮くと試算している。それでも09年に就労支援を強化した大阪市では、支援を受けた受給者の2%程度が保護から抜けただけ。同日の部会で高知市長の岡崎誠也委員は「相当な財源と人員が必要だ」と指摘した。

 一方、審査の厳格化には、現場を知る人たちから批判が上がる。象徴的なのは、働かない人への支給を厳しくする案だ。「労働意欲がない」と一律に判断するのは難しく、同部会委員でNPO法人「ほっとプラス」の藤田孝典代表理事は「生活保護法が掲げる『無差別平等の原理』に反する恐れがある。ゆがんだ解釈をするケースワーカーが横行するのではないか」と懸念する。

 実際、自治体の現場担当者は「国が『厳格化』にお墨付きを与えた意味は大きい。餓死者が出ても自治体が矢面に立たず、国の責任にできる」と話し、これを機に生活保護を絞る自治体が出てくる可能性を指摘する。【鈴木直、遠藤拓】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120928-00000136-mai-pol
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



<失業手当>被災地の延長終了 雇用ミスマッチで復興に影

 東日本大震災の被災地で認められていた失業手当の延長給付が9月末でほぼ終わる。しかし、再開した工場やスーパーに働き手が集まらない。男性は比較的日当のいい復旧の仕事へ流れ、女性は新しい作業や環境に二の足を踏みがちだ。人手不足で事業縮小に追い込まれる例も現れ、雇用のミスマッチ(求人と求職のずれ)が復興にブレーキをかけかねない状況に陥っている。

 秋漁シーズン本格化を前に、水産加工工場の再建ラッシュを迎える宮城県石巻市。今春本格稼働した「水野水産」は失った取引先をとり戻すのに必死だが、震災前48人だった従業員は20人ほど。製造ラインの一部を止めた状態で、水野実社長(69)は「これでは業績を回復できない」と焦る。

 ハローワーク石巻管内の7月の有効求職者数(パートを除く)は45歳以上は震災前より多く、特に女性は55歳以上で2.5倍に上り、就職が決まらない。

 珍味加工会社で働いていた女性(63)は家も職場も流された。低賃金だったが歩いて通えるので27年勤めた。しかし避難生活で足を痛め、気力を失った。失業手当が切れるのを前に「年金をもらうまで近くでパートをしようか」と思い始めた。

 水産加工会社で魚をさばいていた伊東由香さん(40)は2月に失業手当が切れた。女手一つで3児を育て、就職の意欲は強いものの「慣れない作業は不安」と勤めていた工場の再開を待つ。

 がれきの選別作業をしている男性(44)は「復旧の仕事がなくなってから定職を探すのでは遅い」とハローワークに通う。勤めていた水産加工会社は再開したが「まだ上り調子でない」と慎重だ。

 石巻商工会議所の尾形輝雄事務局長は「地場産業の再生は復興に不可欠だが、容易でない」と頭を抱える。ハローワークの担当者は「国は、求人が増えて、被災地はもう大丈夫と思っているようだが、人手不足は一層進む。もっと関心を持ってほしい」。今後はミスマッチ解消のため、各職場を知ってもらう見学会を開くという。

    ◇

 一方、福島県は原発事故による人口流出にあえぐ。昨秋再開した南相馬市の部品メーカーは、輸送で警戒区域を迂回(うかい)するためコストが2倍になった。10人いた従業員の3人が戻らず、社長(61)は「一人前に育つまで3年かかるのに」。地元スーパー「フレスコキクチ」もパートが震災前の4割に減り「無理を言って残業や休日出勤をお願いしている」という。

 市内の仮設住宅で暮らす大内弘子さん(53)はフルタイムで働いていたが、今探しているのは短時間のパート。原発事故で三男の通う高校が移転し送迎が必要になったためだ。「賠償金をもらって怠けている、と思われるのがつらい」。ハローワークに通うが、勤務時間の合う仕事がうまく見つからない。

 同市を管轄するハローワーク相双の担当者は「先が見えず就労意欲を失う人も多い。ミスマッチの解消は難しいが、合同面接会などを地道に開き求職者を支援したい」と話す。【市川明代】

 ◇就職者は35%

 被災者への失業手当は今回、最大で120日間延長され、特に被害の大きな沿岸部ではさらに90日間の延長が認められた。給付が終わると就職者が増えるとの見方もあるが、厚生労働省の調査では6月末までに給付が終了した1万5243人のうち7月15日時点で就職が決まったのは35%にとどまる。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120927-00000130-mai-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



<小沢代表控訴審>弁護側、無罪維持に自信 指定弁護士強気

 資金管理団体「陸山会」の土地購入を巡り、政治資金規正法違反(虚偽記載)に問われた「国民の生活が第一」代表、小沢一郎被告(70)=1審無罪=の控訴審は26日、東京高裁(小川正持裁判長)でスピード結審し、11月12日に判決が言い渡されることになった。閉廷後、検察官役の指定弁護士は「1審の証拠だけでも小沢代表の(元秘書との)共謀は十分に立証できている」と強気の姿勢を崩さなかったが、弁護側は「控訴棄却は間違いない」と無罪維持に自信を見せた。

 指定弁護士はこの日、追加で約10点の証拠を請求したが、小川裁判長は全て却下し、証人尋問も認めなかった。ただ、証人申請された秘書経験者2人は問題となった04年の土地購入の数年前に辞めており、採否の影響は元々限定的だった。

 主任格の指定弁護士、大室俊三弁護士は即日結審について「こうなるとは思っていた。追加証拠の有無では結論は変わらないという判断だろう。不利になったとは思わない」と淡々と話した。

 閉廷後に記者会見した小沢代表の弘中惇一郎主任弁護人は「代表の(政界での)立場も大きく変わり、不当な控訴の影響もある。さかのぼって言えば、不当な起訴という気持ちがぬぐえない」と指定弁護士を非難した。

 小沢代表が出廷したことに、弘中弁護士は「『後ろめたいこともないので、きちんと出た方が良いのでは』と促すと、代表は『そうします』と応じた」と明かした。結審後、小川裁判長は小沢代表に判決言い渡し日の意向を質問。代表は「出席します」と答えた。

 1審判決は問題の政治資金収支報告書について代表が元秘書から報告を受け了承したと認定しつつ、記載の違法性を認識していなかった可能性を指摘し共謀を否定。この日の公判で指定弁護士は「客観的に不合理」とし、弁護側は「違法と知れば止めていた」と反論した。【鈴木一生、和田武士、吉住遊】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120926-00000124-mai-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



日生協、下請けへの代金減額…公取が勧告・指導

 日本生活協同組合連合会(日生協、本部・東京)が、下請け業者519社に対して支払うべき代金から不当に総額約38億9000万円を減額したり、支払いを遅らせたりしたなどとして、公正取引委員会は25日、下請法違反(減額禁止など)を認定し、日生協に対して再発防止を求めて勧告や指導を行った。

 減額の総額は約25億6000万円で、1956年の同法施行以来、最高額だった。

 日生協はコープのマークを付けた食料品や家庭用品などを、プライベートブランド(PB)商品として全国にある会員の生協に販売している。公取委によると、日生協は2010年9月〜今年6月の間、PB商品の製造を委託した下請け業者449社に支払うべき代金を、計約25億6000万円減額していた。

 減額は、会員の生協が宅配や運営するスーパーで特売を行う際、値下げ分の一部を販売促進費などの名目で、下請け業者に負担させる方法をとっていた。また、日生協は各地の生協から商品の発注があると、その数量などを下請け業者にファクスし、送信代を「生産支援情報」名目で下請け業者に請求。ほかに、各地の生協間で行う売上高のコンテストで、賞品として出す商品券などの費用も、下請け業者に負担させていた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120925-00001275-yom-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



「ネットで免許証加工」 医師なりすまし男供述 警視庁

 東京都板橋区の高島平中央総合病院で偽医者が健康診断の問診をしていた事件で、詐欺と医師法違反容疑などで逮捕された無職、黒木雅容疑者(43)が、警視庁生活環境課の調べに「インターネットに出ていた医師免許証の画像を加工して偽造した」と供述していることが25日、捜査関係者への取材で分かった。

 同課は、黒木容疑者がネットで本物の医師免許の画像を探してダウンロードし、名前や生年月日、発行年月日を書き換えたうえで、人材紹介会社や病院にコピーを提出したとみて調べている。簡単に医師免許を偽造できる実態が、改めて浮かび上がった。

 捜査関係者によると、黒木容疑者は、なりすましていた実在の医師の名前が書かれた健康保険証も所持し、病院に示していた。同課は、黒木容疑者が健康保険証も偽造していたとみて調べる。

 また、黒木容疑者が過去に、長野県内で医者として健康診断をしていた際、約1800人の問診などを行っていたことも新たに判明。高島平中央総合病院の受診者と合わせて、受診者は約4100人に上ることになる。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120926-00000502-san-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



<土岐・遺棄事件>年金250万円詐欺容疑で妻を再逮捕

 岐阜県土岐市土岐津町土岐口、楽間(らくま)甚造さん(死亡時74歳)方で今月4日、甚造さんと妻の母やつ子さん(同97歳)の白骨遺体が見つかった事件で、県警多治見署は25日、2人の年金計約250万円を不正に受給していたとして妻の龍子容疑者(70)=死体遺棄容疑で逮捕=を詐欺容疑で再逮捕した。

 再逮捕容疑は、10年秋ごろにやつ子さん、昨年9月ごろに甚造さんが死亡したが、死亡届を提出せず、昨年2月から今年2月にかけて7回にわたってやつ子さんの厚生年金約140万円▽昨年12月から今年8月まで5回にわたって甚造さんの老齢基礎年金と厚生年金計約110万円を不正に受給したとされる。やつ子さんの年金は生存が確認できないとして今年3月に「一時保留」されていた。龍子容疑者は「間違いありません。生活に必要だった」と容疑を認めているという。また岐阜地検は25日、死体遺棄容疑について龍子容疑者と長女美代子容疑者(51)を処分保留とした。【小林哲夫】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120926-00000007-mai-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



日本生協連に勧告=下請法違反、最高の38億円—公取委

 全国の生協が加入する「日本生活協同組合連合会」(東京都渋谷区)が、下請け業者に支払う代金を不当に減額していたなどとして、公正取引委員会は25日、日本生協連に対し、下請法違反で再発防止を勧告した。不当減額や代金の支払い遅延利息など、違反と認定された総額は453社に対する約38億9400万円で過去最高。いずれも既に返還されるなどしているという。
 公取委によると、生協連は食品や化粧品など「CO・OP」マークのついたプライベートブランド商品の製造委託をしている下請け業者に対し、2010年9月〜今年6月、値引き販売の一部負担など約25億6300万円を不当に減額したほか、売れ残り商品の不当返品(約480万円)や商品開発段階の試食などテスト費用(約260万円)を負担させていた。
 下請法は物品を受領してから60日以内の代金支払いを義務付けているが、生協連が遅れて支払っていたケースがあったとして、約13億2300万円の支払い遅延利息が認定された。
 ホームページによると、生協連は1951年の設立で、全国357(12年3月現在)の生協が加入。組合員総数約2600万人で「日本最大の消費者組織」としている。
 日本生協連の話 今後、社会的責任をいっそう自覚し、下請法をはじめとする公正取引にかかわる法令順守体制の抜本的強化を進める。 

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120925-00000089-jij-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。



アジア最大の国際福祉機器展、26日から−在宅のグッズ充実、トヨタのロボットも発表

 15か国・1地域から548社が出展する、アジア最大の展覧会「国際福祉機器展(H.C.R)」が、26日から東京ビッグサイト(東京都江東区)で始まる。28日までの3日間。昨年と同じく12万人ほどの来場が見込まれており、製品化直前のものなど約2万点の介護・福祉機器が展示される。

 5万平方メートルの会場に、入浴用品やコミュニケーション機器、リハビリや移動に役立つものなど18のコーナーが並ぶ。事務局によると、介護の「施設から在宅へ」の流れに伴って、手すりなどの住宅改修にかかわるものや、トイレ、おむつなどの日用品、介護食といった家で活躍する機器の出展が増えているという。

 「開発最前線」のコーナーでは、8つの製品が紹介され、トヨタ自動車が生活支援ロボットを初公開。このほか、最先端の電動車いすや、障害物を回避する誘導ロボットなどに注目が集まる。防災・避難用品コーナーや、「片手で使えるモノ展」のブースもある。

 各地で実践されている危機管理のユニークな取り組みの発表や、サービス付き高齢者住宅などについて一般の来場者を想定したセミナーもある。開場は午前10時から午後5時。入場無料。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120925-00000005-cbn-soci
※この記事の著作権は配信元に帰属します。




| ホーム | 次ページ
Page Top↑
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。

b1
xva ニュース サイト
xvb無料SEO対策ツール
xvcショッピングモール